コンサルティング業界の全体像とメインプレイヤーについて

コンサルティングファームと一口に言っても、得意としている領域や案件のカバー範囲は各ファームによって異なっており、どのようなキャリアを構築していきたいのかによって、転職先の選択肢は異なってきます。
各案件タイプの説明と、それぞれの領域における主要プレーヤー(一部)についてご説明させていただきます。   

※ 個別企業情報は2019年10月時点での弊社調べ

【ストラテジー案件】

全社の経営戦略や、個別事業の戦略、新規事業の創出、事業ポートフォリオの見直しや事業再生などの領域であり、また、最近ではデジタルを活用した新規事業や既存事業の成長加速の推進、などのテーマをも多くなってきています。時代とともに、戦略領域において求められる役割も変化してきており、最近では戦略の実行フェーズを伴走するプロジェクトも増えており、クライアント企業の社員の方々と一緒に分析をして実際のビジネスプランに落とし込んでいき、事業を一緒に創っていくようなプロジェクトも増えてきています。

主要企業:

アクセンチュアストラテジー /設立:1962年、従業員数:約350名
ベイン・アンド・カンパニー /設立:1973年、従業員数:約100名
ボストン・コンサルティング・グループ /設立:1963年、従業員数:約700名
マッキンゼー・アンド・カンパニー /設立:1926年、従業員数:約320名  
モニターデロイト /設立:1983年、従業員数:約50名
Strategy&(PwCコンサルティング) /設立:1914年、従業員数:約100名

【マネジメントコンサルティング案件】

製品・サービスの設計/開発、製造、サプライチェーンなどのオペレーション改革や、ファイナンス(財務会計/管理会計)、組織人事、セールス/マーケティングなどのコーポレート部門向けの業務オペレーション改革の案件など、幅広い領域にわたる案件が走っています。
「業務」「組織」「システム」の全てが関わってくる大規模なプロジェクトも多く、また、活用されるテクノロジーも新しいソリューションが数多く出てきている中で、新たなオペレーティングモデルの構築なども進んできています。

主要企業:

アクセンチュア /設立:1962年、従業員数:約12,000名
アビームコンサルティング /設立:1981年、従業員数:約3,500名
キャップジェミニ /設立:1967年、従業員数:約300名
シグマクシス /設立:2008年、従業員数:約500名
スカイライトコンサルティング /設立:2000年、従業員数:約150名
大和総合研究所 /設立:1989年、従業員数:約2,000名
デロイトトーマツコンサルティング /設立:1993年、従業員数:約2,500名
日本総合研究所 /設立:1969年、従業員数:約2,600名
日本IBM /設立:1911年、従業員数:約22,000名
野村総合研究所 /設立:1965年、従業員数:約6,300名
日立コンサルティング /設立:2002年、従業員数:約400名
ベイカレントコンサルティング /設立:1998年、従業員数:約1.400名
ボストン・コンサルティング・グループ /設立:1963年、従業員数:約700名
三菱UFJリサーチ&コンサルティング /設立:1985年、従業員数:約900名
有限責任あずさ監査法人  /設立:1969年、従業員数:約6,300名
有限責任監査法人トーマツ /設立:1968年、従業員数:約6,800名
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング /設立:1999年、従業員数:約1,400名
KPMGコンサルティング  /設立:2014年、従業員数:約900名
PwCあらた有限責任監査法人  /設立:2006年、従業員数:約3,100名
PwCコンサルティング /設立:1983年、従業員数:約2,300名

【テクノロジーコンサルティング案件】

IT領域におけるIT戦略立案や中長期システム化構想立案、IT部門におけるトランスフォーメーション構想、ITコスト削減、サイバーセキュリティコンサルティング、M&AにおけるITデューデリジェンス、ITガバナンス態勢強化など、企業の情報システムにおける上流フェーズの案件が多く、カウンターパートも、企業のCIOをはじめとした企業のマネジメント層に向けたコンサルティング案件になります。
最近では、企業が採用するテクノロジーも日々進化しており、新たなソリューションの登場も踏まえつつ、コンサルティングを進めていくことが重要になってきています。

主要企業:
※「マネジメントコンサルティング案件」における主要企業と同様

【デジタルコンサルティング案件】

IoT、AI、データアナリティクス、RPA、クラウドなどのデジタルテクノロジーに関連する案件で、テクノロジーが急速に進展しつつあり、その活用は、企業の業務効率化・高度化のみならず、新たな商品・サービス・ビジネスモデルの創造にまで及んでいる中で、CIO、CDO(Chief Digital Officer)のみならず、CEO、CMO(Chief Marketing Officer)を巻き込んだ案件も増えてきています。
これまでに思いつかなかったデジタル化アイデア創出、新技術動向を踏まえたソリューション採用検討、ビジネスモデル構想、ビジネスプロセス構築、IT活用・導入の支援、さらにはその後もIT活用において継続的に効果を出し続けるために必要なクライアント企業のIT活用能力の向上などの「攻め」の案件とともに、セキュリティ対策やITガバナンス強化などの「守り」の案件も増えてきています。

アクセンチュア /設立:1962年、従業員数:約12,000名
アビームコンサルティング /設立:1981年、従業員数:約3,500名
デロイトトーマツコンサルティング /設立:1993年、従業員数:約2,500名
日本IBM /設立:1911年、従業員数:約22,000名
野村総合研究所 /設立:1965年、従業員数:約6,300名
有限責任あずさ監査法人 /設立:1969年、従業員数:約6,300名
有限責任監査法人トーマツ /設立:1968年、従業員数:約6,800名
BCGデジタルベンチャーズ(グローバルベース) /設立:2014年、従業員数:約600名
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング /設立:1968年、従業員数:約6,800名
KPMGコンサルティング  /設立:2014年、従業員数:約900名
PwCあらた有限責任監査法人 /設立:2006年、従業員数:約3,100名
PwCコンサルティング  /設立:1983年、従業員数:約2,300名

【システム導入案件(スクラッチ開発)】

特定のパッケージに依らず、ゼロからシステムを開発していく案件で、アプリケーション開発やアーキテクチャ開発、インフラ・環境周りなど、非常に多岐にわたる領域のメンバーが絡む案件です。プロジェクト規模も大きくなることも多く、システム構想の立案から、計画策定、設計、開発、テスト、保守の実作業、および、プロジェクトマネジメント業務(PM,PMO)まで一貫して担うことも多い案件です。
コンサルティングファームによっては、オフショアにデリバリーセンター(中国やインド、フィリピンなど)を保有しているケースもあり、詳細設計・開発・テストフェーズは国内のメンバーだけではなくオフショアメンバーも巻き込んで推進していくケースも多いのが現状です。

アクセンチュア /設立:1962年、従業員数:約12,000名
アビームコンサルティング /設立:1981年、従業員数:約3,500名
キャップジェミニ /設立:1967年、従業員数:約300名
クニエ /設立:1997年、従業員数:約700名
日本IBM /設立:1911年、従業員数:約22,000名
野村総合研究所 /設立:1965年、従業員数:約6,300名
日立コンサルティング /設立:2002年、従業員数:約400名
NTTデータ /設立:1988年、従業員数:約11,000名

【システム導入案件(パッケージ導入)】

SAP、Oracle、Salesforce、Workdayなどのパッケージの導入を推進する案件です。
特に、グローバル企業においては、業務システムをパッケージで構築しているケースも多く、国内の導入だけではなく、海外拠点への導入も順次行っていくことが多い領域です。
当然のことながら、会計(財務会計/管理会計)、販売・流通、生産管理、在庫管理、人事などの業務と、対応する各パッケージのモジュールに精通しているメンバーが主体となって案件を推進していくため、ファームにおいては、各パッケージごとにチームを組成し、それぞれの領域における経験値を蓄積していくことで、専門性の高いサービスを提供できるような体制を敷いています。

主要企業:
※「システム導入案件(スクラッチ開発)」における主要企業に下記企業を追加

デロイトトーマツコンサルティング /設立:1993年、従業員数:約2,500名
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング /設立:1999年、従業員数:約1,400名
KPMGコンサルティング /設立:2014年、従業員数:約900名
PwCコンサルティング /設立:1983年、従業員数:約2,300名

【システム保守/アウトソーシング案件】

通常のシステム開発案件とは異なり、5-10年間など、長期間にわたりクライアント企業のシステム開発・保守の契約に基づく案件です。
特に、システムのアウトソーシング案件に関しては、クライアント企業の情報システム部門メンバーを丸ごと出向者として受け入れるケースもあり、その中で、新規に開発する案件や開発中の案件、保守運用案件の全てをマネジメントしていきます。
案件規模も数百億円になることもあり、リスクの精査も非常に重要な案件なので、案件スタート時においては、詳細なデューデリジェンスを経たうえで、M&A案件のような細かい契約書を作成し、クライアントと合意したうえで案件がスタートすることになります。

アクセンチュア /設立:1962年、従業員数:約12,000名
アビームコンサルティング /設立:1981年、従業員数:約3,500名
日本IBM /設立:1911年、従業員数:約22,000名
野村総合研究所 /設立:1965年、従業員数:約6,300名

【ビジネスプロセスアウトソーシング案件】

企業における、経理、人事、給与計算、テクニカルサポート、データ入力、その他コーポレート部門における業務を対象に、一部の業務、または、全てを一括して、代行実施する案件です。
クライアント企業の管理部門から業務を引き継ぐケースと、他のアウトソーシング受託企業から引き継ぐケースがあり、ともに、案件スタート時においては、既存の業務オペレーション体制からの切り替えの検討・推進を行ったうえで、新たな体制をスタートさせる流れになります。
切り替え後は、各領域の日常業務オペレーションをファーム側で代行する形になり、案件に従事するメンバーの中には、あたかもクライアント企業のいちメンバーのような形で動くケースもあります。

アクセンチュア  /設立:1962年、従業員数:約12,000名
ジェンパクト /設立:1997年、従業員数:約500名
日本IBM /設立:1911年、従業員数:約22,000名
有限責任監査法人トーマツ  /設立:1968年、従業員数:約6,800名

【M&Aアドバイザリー案件】

M&Aアドバイザリーサービスは、会計系アドバイザリーファーム(Big4系グループ)、ブティック系ファーム、証券会社などが手掛けるサービスです。
主に、M&Aの戦略策定、候補企業の選定、バリュエーション、デューデリジェンス、相手方企業との交渉、契約締結・クロージング、PMI(ポスト・マージャー・インテグレーション)を、会計士・弁護士・業界専門家などがチームを組成して案件を推進していきます。
また、証券会社においては、投資銀行本部において株式や債券の引受業務も展開しており、資金調達のサポートも実施しています。
最近では日系企業が大規模案件に関わることも多く、各社ともにクロスボーダーディールも増えてきているため、グローバルな環境で活躍する機会も充分に存在しています。

アリックスパートナーズ /設立:1981年、従業員数:約40名
経営共創基盤 /設立:2007年、従業員数:約250名
デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー /設立:2001年、従業員数:約900名
ドリームインキュベーター /設立:2000年、従業員数:約630名
野村證券 /設立:1925年、従業員数:約14,000名
フロンティア・マネジメント /設立:2007年、従業員数:約200名
みずほ証券 /設立:1917年、従業員数:約7,000名
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 /設立:1948年、従業員数:約5,300名
EYトランザクション・アドバイザリー・サービス /設立:2004年、従業員数:約250名
GCA /設立:2008年、従業員数:約450名
KPMG FAS /設立:2001年、従業員数:約500名
PwCアドバイザリー /設立:1983年、従業員数:約600名
SMBC日興証券 /設立:1920年、従業員数:約10,000名

【投資&出資案件】

人的資源とナレッジを提供する一般的なコンサルティング案件の枠を超えて、ニーズに合わせて金融資源も提供する形の案件です。
投資先も、イノベーションを創造するスタートアップ企業や、成長期にある企業、成熟期に入った大手/準大手企業など、幅広い企業に対して投資を行っていきます。
投資の際はマネジメント人材などを派遣する形で、ハンズオンで経営支援を行う案件も多く、中長期的に有望な事業に対して、多面的な側面から支援することで、事業成長をリードする役割を担っていきます。

経営共創基盤 /設立:2007年、従業員数:約250名
スカイライトコンサルティング /設立:2000年、従業員数:約150名
ドリームインキュベーター /設立:2000年、従業員数:約630名
フロンティア・マネジメント /設立:2007年、従業員数:約200名

【中堅/中小企業向け経営コンサルティング案件】

国内の企業の大半を占める、全国の中堅、および、中小企業向けの経営コンサルティングで、経営層(社長や役員)に対してコンサルティングを手掛ける案件です。売上向上やコスト削減などの経営に直結する成果にコミットしている案件も多く、経営者と同じ目線で取り組みを進めていくことが多い案件です。
具体的には、集客の改善や、販売チャネルのマルチチャネル化(ECサイトの立上げ・活性化)、新規事業の立上げ、M&A検討支援、事業構造の見直し(製品/サービスセグメントの拡大・集約)、製品/サービスのプロモーション強化、人材育成支援(営業ラインやコーポレート部門)、従業員の採用支援など、クライアント企業の方と一緒にハンズオン型で取り組みを推進するケースが多い案件です。

タナベ経営 /設立:1957年、従業員数:約400名
船井総合研究所 /設立:1970年、従業員数:約1,200名
山田コンサルティンググループ /設立:1989年、従業員数:約900名